スナップアップ投資顧問の「教育株」の推奨銘柄の実績一覧です。 スナップアップが推奨した後、短期間で株価が値上がりした株式のうち、「教育・塾・予備校・保育」に関連する銘柄の一部を紹介します。

「リモート学習」「オンライン授業」がテーマ

近年、教育業界では「リモート学習」「オンライン授業」「eラーニング」が重要な投資テーマになっています。 また、「アクティブラーニング(能動的な学習)」「AI教材」も、相場の材料とされています。 社会的な背景としては、従来からの「少子化」に加えて、文部科学省が進める大学入試改革や教育のIT化が挙げられます。 学校でのプログラミング必修化も、各社にとって成長のチャンスです。

有宗チームの選別

有宗良治氏率いるスナップアップ投資顧問では、これらの社会動向や個別企業の取り組みを加味し、メリハリの利いた推奨株の選別を行っているようです。 実際、推奨後の株価パフォーマンスにおいて、安定した成果を挙げています。 とくに2020年は、新型コロナウイルスの感染拡大によって学校の休校が相次ぎ、ネットを使った自宅学習の需要が高まるなか、オンライン教育に対応した銘柄の情報を素早く配信しました。 日経平均の下落局面でも「チーム有宗」の調査力や眼力が光りました。


教育業界の現状とスナップアップの推奨株

教育業界の動向(2021年)

少子化によって、教育分野の市場は全体として低迷しています。 矢野経済研究所の推計によれば、2019年度の教育産業の市場規模、前年度比で横ばいの2兆6968億円でした。 このうち、学習塾・予備校市場は9750億円でした。 こちらもほぼ横ばいです。 好調な塾とそうでない塾の二極化が進んでいます。

コロナ下で急上昇

新型コロナウイルスの感染拡大期に、学校や塾の閉鎖が相次ぎました。 教室に通うことができなくなり、自宅でパソコンやタブレットを使った「eラーニング」の需要が急増しました。 これに伴い、株式市場では、eラーニング関連の銘柄の株価が上昇する動きが強まりました。

校舎の閉鎖や買収

一方、教育産業は少子化という根本的な問題を抱えています。業界再編や校舎の統廃合が相次いでいます。 2015年にはZ会グループが栄光ホールディングス(現・Z会ホールディングス)を買収しました。 2017年にはナガセが傘下の早稲田塾の校舎を半分閉鎖しました。 2019年7月には駿河台学園がリソー教育に出資。超難関校を目指す生徒を対象とした新規の個別指導塾を立ち上げる計画を打ち出しました。 教育業界は創業者の高齢化も課題になっています。 今後も再編の動きは続くと予想されています。

小学校でプログラミング教育

2020年度から小学校でプログラミング教育や英語学習が必修化されました。 急激な変化に対応するため、学校と学習塾が連携する例も増えました。 2020年度から大学入試センター試験が新テストに変わり、英語で書いたり、話したりする能力が試される予定になっていましたが、延期となりました。


個別の推奨銘柄の紹介(過去の実績)

以下、教育株におけるスナップアップ投資顧問の推奨銘柄の過去の実績(一部)です。


■ テクノホライゾン(旧エルモ社)(2021年6月推奨)

テクノホライゾン(旧エルモ社)は、学校のオンライン授業で使う「書画カメラ」の日本最大手メーカー。東証ジャスダックに上場している。オンライン教育銘柄の一つとして位置づけられている。

名古屋に本社がある2つのメーカー(製造業)が経営統合し、2010年に誕生した。統合した会社の一つは「エルモ(Elmo)」だ。エルモは100年の歴史がある光学機器メーカーである。

詳しくはこちらのページへ→

業種 電子機器メーカー、IT、製造業
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
1,736円
(2021年6月15日)
推奨時点のPER
(前日の終値ベース)
10.32倍
推奨後の高値 2,262円
(2021年7月15日)
推奨後高値のPER
(終値ベース)
12.86倍
株価の上昇倍率 1.3倍
現在の株価 こちら→
市場 東証ジャスダック
証券コード 6629
ロゴ テクノホライゾン

■ クシム(旧アイスタディ)(2020年3月と5月に推奨)

eラーニング(e-Learning)の学習システム開発会社。企業など法人向けに人材育成ソフトを提供する。当社のシステムを採用した企業は、社員の学習進捗、成績、スキル・資格を一元管理できる。企業の社内研修のサポートも行っている。

IT資格に強み

IT系の資格取得のための勉強を支援するソフトに強みを持つ。「iStudy」シリ-ズは、1999年以来のベストセラーとして定着した。幅広いビジネススキルの向上に役立つとして、多くの大手企業が採用している。

みずほ銀行、横浜銀行、オムロン、キリングループ、日立情報システムズなどが導入した。

4回の社名変更

「アイキャン」→「クマラン」→「システム・テクノロジー・アイ」→「アイスタディ」→「クシム」

設立は1997年。当初の社名は「アイキャン」だったが、その後、社名変更を何度も繰り返し行っている。まずは1998年「クマラン」に社名変更。さらに、1999年「システム・テクノロジー・アイ」に変更。2016年に「アイスタディ」になった。さらに、2020年5月に「クシム」に変わった。

2002年に東証マザーズに上場。2014年には東証二部へ昇格(市場変更)した。

2019年、システム開発のカイカ(CAICA)にTOB(株式公開買い付け)で買収され、子会社となった。上場は維持した。取得総額は約12億円。しかし、カイカは翌年の2020年に株式を売却した。

eラーニング銘柄

2020年の新型コロナの蔓延で、研修施設などに社員を集めて講義や研修を行うことが難しくなった。これを受けて、インターネットと通したeラーニング方式の研修の需要が高まるとして、株価が上昇した。教育とテクノロジーを組み合わせた「EdTech」の銘柄としても人気が出た。

クシム
業種 eラーニングの学習システム開発
1回目の推奨
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
627円
(2020年3月24日)
推奨後の高値 1,600円
(2020年4月2日)
上昇倍率 2.5倍
2回目の推奨
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
917円
(2020年5月19日)
推奨後の高値 1,610円
(2020年6月11日)
上昇倍率 1.7倍
現在の株価 こちら→
市場 東証2部
(2002年12月、東証マザーズに上場)
ロゴ クシム

■ リソー教育(2020年5月推奨)

個別指導専門塾「トーマス(TOMAS)」を展開する。早稲田大学の政経学部など偏差値の高い「難関校」の受験に強みを持つ。

早稲田大学など難関校の受験で実績

トーマス(TOMAS)は首都圏(東京、神奈川、埼玉、千葉)に特化している。生徒は、小学、中学、高校生。全室白板付き個室で講師1人が生徒1人を教えるというスタイル。担任社員が生徒に最適と思われる教科別に講師を選び、生徒の学力や個性に応じて、独自の学習カリキュラムを作成する。

このほか、名門幼稚園・小学校の受験指導も手掛けており、こちらは「伸芽会(しんがかい)」というブランドで展開している。

岩佐実次氏が個別指導専門塾として個人で開業

1985年創業。創業者は岩佐実次氏。日本の少子化に着目し、個別指導専門塾を始めた。一人っ子政策を推進していた中国を参考に「子供が1人しかいないと、教育に多くのお金を掛けるようになる」と考えたという。また、「慎重に塾を選んでくれればくれるほど、1対1の個別指導を展開する塾が有利になる」との判断である。1998年に上場した。

授業料の過大請求事件

2014年、授業料を過大に請求していたことが発覚した。リソー教育の制度では、授業を欠席した生徒には授業料を返すが、欠席連絡が当日の場合は返す義務がなかった。これを悪用し、ありもしない授業をでっちあげ、当日欠席だったことにして売上高に算入していた。前金で受け取っていた授業料を、架空授業での売上高に回していた。

粉飾決算や違法配当で東証などが処分

架空の授業で売上を水増する粉飾決算や違法配当も認定された。金融庁は、リソーが2009年~2013年に売上高を56億円過大に計上したとして、4億1000万円の課徴金の納付を命じた。東証、投資家の信頼を損なったなどとして、特設注意市場銘柄に指定したうえで違約金1000万円を求める処分を出した。

駿台予備校が大株主に

2019年7月に、駿河台学園と資本提携。駿台がリソー教育の株式の6.6%を取得し、大株主になった。駿台(すんだい)は東大や医学部など難関大学の受験に強い。代々木ゼミナール、河合塾と並ぶ「3大予備校」の一つだ。

リソー教育
業種 個別指導受験塾、幼児教育、家庭教師派遣
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
285円
(2020年5月12日)
推奨後の高値 349円
(2020年6月8日)
上昇倍率 1.2倍
現在の株価 こちら→
市場 東証1部
(1998年12月上場)
ロゴ リソー教育

■ チエル(2020年4月推奨)

チエル
業種 学校教育向けICT事業
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
2,200円
(2020年4月1日)
推奨後の高値 4,180円
(2020年5月28日)
上昇倍率 1.9倍
現在の株価 こちら→
市場 東証JASDAQスタンダード
(2016年3月上場)
ロゴ チエル

■ チエル(2019年10月推奨)

学校の教育現場で使われる情報システムの専門会社。授業をスムーズに行うための「教務支援システム」を手掛ける。デジタル教材の開発・販売も行っている。

出欠確認やテストの結果集計システム

高校・大学で先生と生徒の端末をつなぎ、授業ごとの出欠確認を行うシステムなどを得意とする。課題を一斉回収するシステムもある。小中学校向けのシステムでは、小テストの結果を集計し、児童・生徒ごとの学習理解度を確認できる。

旺文社の子会社

1997年設立。教育専門の出版社「旺文社」の100%子会社として発足した。当初は「デジタルインスティテュート」という社名だった。2016年上場。「教育ICT(情報通信技術)」関連の代表的な銘柄となった。

パソコンで出題・解答

「受動的」でなく「能動的(アクティブ)」な教育の重要性が指摘されており、それを実現する技術やシステムに注目が集まっている。近年は、全国の教育委員会から無害化製品などセキュリティーソフトの受注が好調だ。紙を使わず、パソコンやタブレットなどのコンピューター端末を使って出題・解答するテストの拡大も追い風になっている。

「1人1台タブレット」が追い風

文部科学省は、「GIGAスクール構想」として「1人1台タブレット」の整備を進めている。当初は2023年度までに完了する予定だったが、前倒しされ、2020年度末までの実現を目指すことになった。これを受けて、新型コロナ対策の一環として、GIGAスクール構想の加速のための補正予算が追加された。これを受けて、チエル株は急上昇した。

チエル
業種 学校教育向けICT事業
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
1,035円
(2019年10月15日)
推奨後の高値 3,040円
(2020年01月16日)
上昇倍率 2.9倍
現在の株価 こちら→
市場 東証JASDAQスタンダード
(2016年3月上場)
ロゴ チエル

■ グローバルキッズCOMPANY(旧グローバルグループ)(2019年3月推奨)

「認可保育園」の運営会社。「グローバルキッズ」のブランド名で展開。東京都内に約100の認可保育所を運営している。東京都の独自の制度である「認証保育所」も16施設ある。このほか、横浜市には20以上の施設がある。授業終了後の小学生を働く親に代わって預かる「学童クラブ」も運営している。

東京、横浜で保育園を大量開所

創業者は中正雄一氏。2006年5月、東京都足立区の六町駅(ろくちょうえき)の前に、1号施設を個人で開園した。中正氏は大手のパン洋菓子メーカーで販売店の新規出店計画を担当していた。この経験を生かし、スピーディーな用地確保による大量出店を実現した。保育ニーズの高いエリアに自ら出向き、最適な土地を見つけてオーナーと直接交渉するのだという。安倍政権が「待機児童の解消」を政策目標として掲げた時期と、積極的な出店(開園)のタイミングが合致した。

大阪進出とIPO

立地は大都市を中心に行っている。首都圏のほか、大阪にも進出済み。2016年3月に東証マザーズに新規上場(IPO)。上場で得た資金を新規開設に充当した。

グローバルキッズCOMPANY
業種 保育所の運営
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
980円
(2019年3月19日)
推奨後の高値 1,188円
(2019年3月28日)
上昇倍率 1.2倍
現在の株価 こちら→
市場 東証1部
(2016年3月上場)
ロゴ グローバルキッズ