「AI教材」がテーマ
アテル投資顧問によると、教育業界は今、大きな転換点を迎えています。長年の課題である「少子化」による市場縮小に加え、テクノロジーの進化がその構造を根底から変えようとしています。「AI教材」による学習の個別最適化、そして「リモート学習」や「オンライン授業」の定着といったIT活用は、もはや付加価値ではなく、教育機関が生き残るための必須条件（デファクト・スタンダード）となっています。
「能動的な学習」
一方で、「受動的な学習」から「能動的な学習（アクティブ・ラーニング）」への転換も、株式相場でも注目されています。 能動的な学習とは、生徒自らが調査・討論・体験学習などを通じて主体的に学ぶ手法です。略称「AL」。 小学校では2020年度、中学校では2021年度から全面実施された新学習指導要領に基づき、全教科に導入されました。 能動的な学習によって実社会の課題に取り組み、教科で身に付けた力を現実に使ってみることで、学んだことが実用に結びつけられるようなると期待されています。
３つのタブー
アテル投資顧問によれば、アクティブ・ラーニングにおいて教える側が意識すべきとされるのが「SOS」というスタンスです。 「SOS」は、「しゃべりすぎ」「教えすぎ」「指示しすぎ」という３つの禁忌行為（タブー）の頭文字から名付けられました。 つまり、教員からの過剰で一方的な説明を避けることです。
生徒にアドリブでしゃべらせる
例えば英語。以前は多かった教諭の発話量を減らし、生徒同士の会話を増やします。 また、討論型の授業では、相手の意見に反論する時間も設け、状況に応じたコミュニケーション力を磨きます。 いずれの場合でも、ポイントとなるのは発話量と即時性（アドリブ性）だと、アテル投資顧問は指摘します。
最終的には『個』
とはいえ、お題目や言葉が独り歩きし、教員が授業の形式だけにとらわれ過ぎてはいけません。 単にグループ学習をすれば能動学習になるわけではありません。 最終的には『個』のレベルで一人一人が何を身につけたかが大事になります。 見栄えだけ良い授業では、先生の自己満足になりかねないのです。
ビジネス教育や起業教育
アテル投資顧問は、「ビジネス教育」もマーケット参加者が注目すべき材料だと考えているようです。 いわゆる「起業教育」「投資教育」も、「ビジネス教育」と同じ部類に入ります。 アメリカなどに比べて日本ではビジネス教育は軽視されてきました。 しかし、経済の低迷の要因として、起業家精神の不足が指摘されるにつれ、経済産業省や文部科学省も、事業家や起業家の育成に力を入れるようになりました。
女子大学も経営講座
最近は、女子大学も学生の就職力を高めるなどの目的で、ビジネス教育に力を入れています。女子大学といえば、かつて栄養系や教育系などを中心に手堅い就職実績を誇ってきました。しかし、少子化や共学志向の高まりで、学生集めに苦労しています。そこで、企業などで働く卒業生らを講師役に招いて学生にアドバイスしてもらったり、経営講座を開校したり、差別化を図っています。
教育業界の現状
アテル投資顧問によると、少子化の影響を受け、学習塾や通信教育といった伝統的な学生向け分野は依然として厳しい状況にありますが、教育市場全体としては微増傾向に転じています。 矢野経済研究所の調査（2025年10月発表）によると、2024年度の教育産業の市場規模は、前年度比0.7％増の2兆8,555億円となりました。さらに、2025年度も前年度比0.6％増の2兆8,720億円に達すると予測されています。
推薦など年内入試が半数以上
学習塾市場では、一般選抜（旧一般入試）を利用する受験生が減少傾向にあります。 文部科学省の調査でも、私立大学だけでなく国公立大学を含めた全体で、総合型選抜や学校推薦型選抜による「年内入試」での入学者が５割を突破しました。この入試形態の激変により、従来の「学力試験対策」を主軸としてきたナガセ（東進ハイスクール）などの大手予備校は、生徒募集において苦戦を強いられており、「探究学習」や「志望理由書対策」など、新形態への抜本的な転換を急いでいます。
一方で、中学受験に臨む小学生は増加の一途を辿っています。首都圏における中学受験者数は2024年・2025年と連続で過去最高水準を更新しました。受験率は首都圏全体で約2割、東京23区内に限れば4人に1人（25％超）が受験するという極めて高い水準に達しています。今後もこの「高止まり」状態が続くと予測されています。
早稲田アカデミーが好調
この追い風を背景に、目覚ましい成長を続けているのが「早稲田アカデミー（創業者・須野田誠氏）」です。同社は、難関校への圧倒的な合格実績を背景に、現在ではサピックス（SAPIX）と並ぶ首都圏最有力塾としての評価を不動のものにしています。志望校別対策の強化や、対面とデジタルのハイブリッド戦略が奏功し、業績面でも過去最高売上高を更新し続けるなど、極めて好調な推移を見せています。
EdTech（エドテック）
また、塾業界ではAI（人工知能）をはじめとする最先端技術を活用した学習支援が、単なる「効率化」の枠を超えて定着しています。こうした「Education（教育）」と「Technology（技術）」を融合させた「EdTech（エドテック）」の取り組みは、今や「教育の個別最適化（パーソナライズ）」を実現する不可欠なインフラとなりました。
生成AIを搭載した対話型チューター
特に直近では、生成AI（Generative AI）を搭載した対話型チューターの導入が急速に進んでいます。これにより、生徒一人ひとりの理解度やミスの傾向をAIがリアルタイムで分析し、最適な問題演習を提示するだけでなく、24時間体制で記述問題の添削や疑問点への回答が可能になりました。
講師の役割は「コーチング」へシフト
さらに、講師の役割も「知識を教える」ことから、AIを活用しながら生徒のモチベーションを管理する「コーチング」へとシフトしています。深刻な人手不足が続く塾業界において、EdTechは学習効果の向上と、質の高い教育サービスの安定供給を両立させる鍵となっています。
タブレットで動画＆テスト
こうしたなか、通信大手のソフトバンクは2024年春から「AIスマートコーチforスクール」というアプリの運用を始めました。筑波大などの専門機関と協力して開発しました。縄跳びやマット運動、鉄棒などの動画や解説を見ることができます。自らの動きを撮影すると、お手本の動きにどれだけ近いかを数値化して診断することもできます。